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今回は、会社の財務内容の健全さ、つまり会社の「安全性」を示す指標について紹介します。

まず財務内容の健全さは、「自己資本比率」でみていきます。

自己資本比率は、自己資本を総資本で除して求めます。

自己資本は純資産、総資本は純資産+負債をイメージして下さい。

(自己資本と純資産は厳密には違うものですが、簿記3級レベルでは同じと考えて問題ありません。)

自己資本比率は、総資本に占める自己資本の比率を表しているので、どのくらいの割合が会社自身のお金、つまり株主から出資を受けた金額なのかを示しています。

自己資本比率の高い会社は、言い換えれば借金の依存度が低いということなので、一般的に利子負担が軽くなり、開発費や設備投資などに回す資金が生み出しやすいのが特徴です。

しかし一概に自己資本が高いと言っても、実はその中身が重要なんです。

自己資本は、株主から出資を受けた金額(資本金・資本準備金)と、会社利益の内部留保(利益準備金・積立金・繰越利益剰余金など)から成り立っています。

市場から調達した資金と、利益の内部留保、どちらが中心となっているかで、経営姿勢が異なっているということは明白ですね。

自己資本比率 = 自己資本 ÷ 総資本

→高いと財務内容が良い

次に、「固定比率」をみていきます。

固定比率は、固定資産を自己資本で除して求めます。

固定比率は、長期間資金が拘束されてしまう固定資産に対して、どの程度、返済期限のない自己資本で賄われているか、資金の安定性を判断する指標です。

固定資産(建物や機械等)は、長期に渡って使用される資産であるため、返済義務のある負債(他人資本)でなく、返済義務のない自己資本で調達することが望ましいとされています。

そのため、固定比率が100%を下回っていれば、固定資産が全額自己資本で調達されていると考えることができるため、健全と判断できるわけです。

逆に固定比率が高いと、他人資本に依存していることを意味しているので、資金の安定性が低いと考えられ、倒産リスクが高いと判断されてしまいます。

この固定比率が100%を上回っている場合、これに加えて「固定長期適合率」をみます。

固定長期適合率は、固定資産を自己資本と固定負債の合計で除して求めます。

固定長期適合率は、固定資産がどの程度、返済期限のない自己資本と長期の借入金で賄われているかを示す指標です。

これは固定資産の調達が、長期性の資金で賄われているかを示しているので、この指標が100%以上となると、固定資産の維持調達について流動負債にも依存していることを示すことになるため、資金繰りがかなり厳しい状態であると判断できます。

固定比率 = 固定資産 ÷ 自己資本

→100%以下が目安

固定比率 = 固定資産 ÷(自己資本 + 固定負債)

→100%以下が目安