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前回は、『財務諸表を読み解こう!』シリーズの第11回目として、経営分析を行う際のポイントの中から「収益性」についてお話しました。

収益性を分析するというのは、「どれだけの資金を使ってどれだけ儲かったか」をみることであり、「総資本経常利益率」をみることになります。

総資本経常利益率=経常利益÷総資本

さらに、総資本経常利益率を次のように売上高経常利益率と総資本回転率に分解することで、より詳細な分析を行うことができます。

総資本経常利益率=経常利益÷総資本

        =(経常利益÷売上高)×(売上高÷総資本)

        =売上高経常利益率×総資本回転率

以上が前回のおさらいです。

さて、今回も前回に引き続き、経営分析を行う際のポイントについてお話をしたいと思います。

前回は収益性という視点での分析でしたが、今回は健全性(安全性)という視点での分析についてのお話となります。

健全性(安全性)というのは、簡単に言えば、「会社が倒産しないか」ということです。

会社は、支払能力がなくなったときに倒産します。

つまり、どんなに利益がでていても、支払うべきお金を支払えなかったら倒産してしまいますし、逆に、どんなに損失がでていても、支払うべきお金を支払えていれば倒産しないのです。

では、会社の支払能力はどのようにして把握すればよいでしょうか。

それは、ある一定時点の負債に対して、返済にあてられる資産をどれだけ保有しているかという点をみることで把握することができます。

具体的には、1年以内に支払期限の到来する負債に対してどれだけの短期的な資産を保有しているか、また、1年を超えて支払期限の到来する負債に対してどれだけの長期的な資産を保有しているかという点をみることになります。

短期的な支払能力は、貸借対照表の流動資産と流動負債の関係から把握することができます。

これを「流動比率」といいます。

流動比率=流動資産÷流動負債

流動比率は200%以上が目安とされています。

この流動比率では、短期的な支払手段として流動資産をみていますが、流動資産の中には商品など、即座の支払いには使えないものも含まれています。

そこで登場するのが「当座比率」です。

当座比率では、流動資産のうち、当座資産(現金預金・受取手形・売掛金・有価証券)に限定して計算することになります。

当座比率=当座資産÷流動負債

当座比率は100%以上が目安とされています。

いかがでしたでしょうか。

今回は、『財務諸表を読み解こう!』シリーズの第12回目として、経営分析を行う際のポイントの中から「健全性(安全性)」に焦点をあててお話しました。

次回も今回に引き続き、「健全性(安全性)」についてお話したいと思います。

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